お話を伺った方
営業統括部 営業企画グループ 薬学博士 薬剤師 柿木 充史 様
営業統括部 営業企画グループ 島﨑 太幹 様
学術部 学術グループ 薬剤師 各務 洋平 様
包括的な地域医療や多職種連携に貢献したい
医療業界や介護業界に向けた能動的な情報発信、コミュニケーションを強化したい
同業他社との差別化を図りたい
包括的な地域医療・多職種連携に貢献できるツールが欲しい
ITを活用し効率的に情報を提供できる仕組みを作りたい
自社のコミュニティーを形成し、MRと医療従事者のコミュニケーションを深めたい
医療関連事業 地域包括ケアシステム構築支援
ソーシャル医療連携プラットフォームである『メディカルケアステーション』上に、医療介護従事者向け情報提供コミュニティ『Sawai Medical Channel』を開設し、運用を担う
これまで情報提供が充分ではなかった医師や看護師、介護職などに向けたリアルタイムな情報提供を実現
定期的な情報配信によって『Sawai Medical Channel』の開始2ヵ月時点から1年間で登録者数が約3倍へと増加
『Sawai Medical Channel』の紹介資材を活用することで、沢井製薬様のMRと医療従事者とのコミュニケーションが深化
営業統括部 営業企画グループ 薬学博士 薬剤師 柿木 充史 様
営業統括部 営業企画グループ 島﨑 太幹 様
学術部 学術グループ 薬剤師 各務 洋平 様
厚生労働省は2025年をめどに各自治体が地域包括ケアシステムを構築することを推奨しています。一方、医療現場では2019年頃から「多職種連携に向けてどのように進めていけばよいのか」という声があがっていました。
「その頃から当社も地域医療に向けた支援について検討を開始しており、情報収集の一環でベルシステム24が開催したセミナーに参加しました」と柿木氏は語ります。
そのセミナーで、多職種連携のツールとして紹介されていたのが、医療従事者・介護従事者向け非公開型SNS『メディカルケアステーション(MCS)』です。スマホ等からでも容易にアクセスでき、ユーザーは無料で利用できます。ユーザー数は当時、既に約15万人と多く、医師会で『多職種連携に向けたツール』として推奨されていました。
沢井製薬では、医療従事者への情報提供について、2つの懸念がありました。在宅医療に携わる医療従事者には必要な情報が届いていないのではないかという点と、院外処方の増加により医師との直接的な接点を持つ機会が減っている点です。ベルシステム24から、これらを解決することを目的に、沢井製薬独自のコミュニティ『SawaiMedicalChannel』を開設し、情報発信してはどうかという提案があったことが、導入の後押しとなりました。
「医師の中にはジェネリック医薬品に関する十分な情報提供を受けていない方もいらっしゃいます。MCSの活用によって医師にダイレクトにアプロ―チできれば、ジェネリック医薬品に対する意識変化につながるのでは、という期待から導入を決断しました」(島﨑氏)。
「ベルシステム24には医薬専門組織があり、医療や医薬品に関する知識を十分にお持ちです。私たちが選んだトピックスに関しても詳細に説明することなく、その重要性を理解し、必要なデータを収集して、かつ分かりやすくまとめてくれます。運用の大部分をお任せできるので、私たちはトピックス選びに集中できるのがありがたいですね。毎週欠かさず配信できているのは、『一を聞いて十を知る』ような運用サポートのおかげだと思います」と各務氏。
「ただ運用するだけではありません。積極的に改善提案があり、『Sawai Medical Channel』に真摯に取り組んでくださっていると感じます」と柿木氏も続けます。一例としてあげられたのが、MCSの活用に関するセミナーの企画・開催です。登録者数増加を目的に、登壇した医師が活用方法を紹介しました。柿木氏は「医師がどのようにMCSを使っているか、実際に情報管理や患者さんとのコミュニケーションに利用しているシーンを公開したことで、MCSとはどんなものかをイメージしやすくなったのではないしょうか。実際にその直後に登録者数がかなり増えました」と評価。また、同セミナーにより、MCSや『Sawai Medical Channel』の社内認知度アップにもつながったと感じているそうです。島﨑氏も「それまでも社内向け資料は用意していましたが、実際に使っている場面を動画で見たことで社内のMRの理解が一層深まったのではないでしょうか。医師から『地域包括医療や多職種連携をどのように実践すべきか』といった相談を受けたMRにおいては、MCSの提案という選択肢ができ、大きく前進したと感じています」といいます。
沢井製薬株式会社 様
企業サイト:https://www.sawai.co.jp/
日本でトップクラスのジェネリック医薬品メーカーとして、付加価値のある医薬品を生み出すための研究開発や品質管理、情報提供を行っている。資本金は412億円、2021年3月期の売上高は1535億円(日本国内での事業のみ)。従業員数は2414名(21年3月1日現在)